マルシェの様子

「ＪＡ共済マルシェ」は平成28（2016）年度から開催しており、ＪＡ共済ビルのある千代田区平河町の近隣住民や近隣オフィスを利用する人などを対象に、全国各地の旬の国産食材の魅力や美味しさを届けるイベント。今年度2回目の開催となった「ＪＡ共済マルシェ」では、令和6年1月に発生した「令和6年能登半島地震」、令和6年9月に発生した「奥能登豪雨」からの復興を願い、石川県内の9ＪＡから、ブロッコリー、アスパラガス、新たまねぎ、キャベツなどの野菜、石川県内産の野菜や果物をふんだんに使用したジャムやパスタソース・ケチャップなどの加工品等72品目、1531点の石川県産の食材を取り揃えて販売した。

西沢副会長も売り場に

ＪＡグループ石川の会長を務めるＪＡ共済連の西沢耕一経営管理委員会副会長をはじめ、石川県内の新規就農者もスタッフの一員として売り場に立ち、来場者との会話を弾ませながら、石川の食材の魅力をＰＲした。西沢耕一副会長は「都内の皆さまに石川県内の野菜や果物、加工品を買っていただくことが、復旧・復興への支援につながるとともに、生産者の励みになる。売り場に立ち、皆さまに喜ばれていることを実感した」と語った。

農福連携を応援する取り組みとして、社会復帰に取り組む農協共済中伊豆リハビリテーションセンターからはクリップ、メモ帳、巾着などの手作り小物が並んだ。

今回のマルシェも開始前から長い列ができ、合わせて239人が来場した。農産物や商品は、12時18分には完売し、大盛況のうちに終了した。

新規就農者も販売に協力

販売に協力した新規就農者は「多くの方にお越しいただき、驚くと同時に励みにもなった。普段は畑や田んぼでの作業が中心で、消費者の方々と直接接する機会が少ないが、お客さまと会話して声をかけていただくことで、次への大きな力になると感じた」と語った。

ＪＡ共済マルシェをよく利用している近所の女性は「能登には親戚がいて、遊びに行くこともある。石川県内では、地震や水害に関する話題をまだ耳にするが、時間の経過とともに、東京ではそうした話題が徐々に少なくなっている印象がある。今回のマルシェのようなイベントが、都市部に暮らす人々にとって、復興道半ばの能登を思い出すきっかけになればと思う」と語った。