直播栽培の普及を見込む

調査では各栽培技術の普及面積と5年後の推定面積を聞いた。

24年産での移植栽培（慣行栽培）は全国平均（1ＪＡ当たり）で2045haで5年後に1879haへと8.1％減少する。北海道は1771haが1664haへと6.0％減少する。東日本は2795haが2551haへと8.7％減少し、西日本は1384haが1259haへと9.0％減少する見込みだ。九州は1656haが1618haへと2.3％減少する。

図１

一方、移植栽培でも疎植栽培は増える見込みが示された。全国平均では１ＪＡ当たり422haで主食用作付面積1ＪＡ当たり全国平均2164haのうち、19.5％を占めている。それが5年後には450haに増え20.8％を占める見込みだ。5年後の増加率を地域別にみると北海道は12.8％、東日本は▲2.5％、西日本17.7％、九州は31.9％と地域差が大きい。

また、密苗・密播など高密度播種育苗栽培も増える見込みだ。全国平均では1ＪＡ当たり350haで主食用作付面積の16.2％を占めている。それが5年後には454haへ増え21％に高まる見込みだ。５年後の増加率を地域別にみると、北海道は53.4％、東日本は34％、西日本は24.7％、九州は10.5％となっている。

その他の栽培技術では湛水直播と乾田直播はともに増える見込みが示された。全国平均で湛水直播（鉄コーティング）は57haが70haへと22.8％増、乾田直播は同97haが149haへと53.6％増となる見込みだ。

一方で直播の普及課題としては「苗立ち、発芽が揃わない」54％、「雑草防除技術が確立されていない」40％、「新たに機械を導入しなければならない」37％、「水管理に手間がかかる」29％などが多く指摘されている。

ドローン散布89％

労働力不足に対応して省力化も課題となっており、調査ではドローンの活用の実態も聞いた。

ＪＡ管内でドローンを使って農薬散布をしている農家があると回答したＪＡは89％となった。昨年は88％だった。北海道は93％、九州は96％となった。

ＪＡ管内でドローンを所有している農家数の全国平均は20.9軒となった。一方、ＪＡがドローン散布などを請け負うサービス提供も課題となっているが、ドローン散布を請け負っていると回答したＪＡは全国で41％となった。ドローンで散布する農家の増加を見込むＪＡは88％となった。

ドローンの利用法では農薬散布が97％ともっとも多いが、生育状況の確認や施肥時期・収穫適期の予測（7％）、病害虫の発生モニタリング（3％）などにも利用されている。

特別栽培　伸び悩み

使用農薬の成分数や散布回数を制限した特別栽培米への取組みを聞いた。「成分数の制限」に取り組んでいるＪＡは60.9％、「成分数と散布回数の両方を制限して取り組んでいる」が10.3％、「取り組んでいない」が28.6％だった。

24年産米での取り組み面積は全国平均で1ＪＡ当たり320ha。北海道505ha、東日本472ha、西日本139ha、九州143haだった。3年後の予想は「増える」が14.4％、「減る」が17.9％で「現状と変わらない」が64.9％で特別栽培米の栽培面積は伸び悩むと見込まれている。

特別栽培での「成分数」は全国平均で8.7となった。ちなみに慣行栽培では17.1成分となった。特別栽培での除草剤、殺虫・殺菌剤の合計散布回数は全国平均で5.6回となった。

特別栽培について現在の散布回数で満足な防除ができているかを聞いたところ、もっとも多かったのは「年によって病気、害虫の発生頻度が異なるため規定の防除回数では十分に防除できない年がある」が50％ともっとも多く、「現在の回数で十分防除できている」は26％だった。また、「使用できる回数が少なく、毎年品質を保つのに苦労する」が16％だった。

【調査の概要】
調査は24年産米の水稲作付面積100ha以上の全国528ＪＡ（地区本部など合併前ＪＡの本店含む）を対象に、各ＪＡの水稲関係者（営農・購買）に回答してもらった。調査方式は郵送による自記入式アンケート。調査票は2025年3月に郵送した。回答ＪＡは453で回収率は85.8％だった。地区別の回答数は以下の通り。
◯北海道＝41ＪＡ
◯東日本地区＝183ＪＡ
◯西日本地区＝153ＪＡ
◯九州地区＝76ＪＡ