中山間地域の農業維持にスマート農業 WEBミーティングで事例紹介 全農2024年12月25日
ＪＡ全農耕種総合対策部スマート農業推進室は12月20日に第2回Ｚ－ＧＩＳ・ザルビオＷＥＢミーティングをオンラインで開き、スマート農業の事例紹介など情報交換をした。
第2回Ｚ－ＧＩＳ・ザルビオWEBミーティング
ミーティングにはＪＡ全農県本部やＪＡ、生産者など約370人の参加申し込みがあった。
産地でのスマート農業の導入事例を紹介したのは高知県の（一社）四万十農産の鈴木理事。
同社は四万十町内の5集落をベースにした集落営農法人で26haで水稲、ゆず、栗、大豆、しょうが、ピーマンなどを栽培している。
ザルビオを導入し、ほ場の管理とＡＩ生育予測機能を使った栽培管理など行っている。
中山間地域でほ場は小さく点在しているため、ザルビオによって可視化し、作業の優先順位を決めたり、従業員で情報を共有し作業の指示などを行っている。今年は水稲を18haを栽培していたが、「大変な勢いで農地管理の依頼が増えており、来年は23haの作付けを予定。とても頭のなかで管理はできません」という。
ドローン２台も活用してザルビオのデータをドローンに投入して自動散布により可変施肥も実施している。水田の水管理システム「Ｆａｒｍｏ」も導入し遠隔のほ場の水管理はスマートフォンで行っている。
水稲は7品種を栽培しているため「ザルビオ導入で田植えから収穫までの管理が楽になった」という。
全ほ場で実施はできなかったが、可変施肥を行ったほ場では1等比率が100％となり品質向上にも貢献していると評価した。
鈴木氏は「増え続ける耕作放棄地をしっかり管理し、それを実現しているスマート農業に若い世代が興味を持ってもらい、農業を持続させていきたい」と意気込みを語った。
ミーティングではスマート農業推進室がザルビオの生育マップを活用した収量のムラ直しへの取り組み提案やＺ－ＧＩＳのキャンペーン紹介、スマート農業アクセラレーションサミットの紹介などが行われた。
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