都道府県の果樹カメムシ類に関する発生予察情報の発表状況

向こう1か月の主要な病害虫の発生予察情報によると、水稲では縞葉枯病の発生が北海道および北関東の一部地域で多くなると予想している。

野菜類では、ねぎのアザミウマ類の発生が南関東、北陸、四国および北九州の一部地域で多くなるもよう。
果樹では、果樹カメムシ類の発生が本州以南の一部地域で多くなると予想しており、複数の県から注意報が発表されている。このほか、もものせん孔細菌病などの果樹の病害の発生が、地域によっては多くなるとみられる。
各作物の詳細は以下の通り。

　
◎水稲
縞葉枯病の発生が、北海道および北関東の一部地域で多くなると予想され、茨城県では保毒虫率が高いとして注意報が発表されている。
同病は、ヒメトビウンカが縞葉枯病ウイルスを媒介することにより発病するため、防除対策として抵抗性品種の栽培や当該虫を対象とした薬剤防除を実施することが重要。
育苗箱施用剤を施用した水田では、当該虫を対象として薬剤散布をする場合、薬剤抵抗性の発達を助長しないよう、同一系統の薬剤の連続使用を避けるよう求めている。

　
◎野菜・花き
・ねぎ
アザミウマ類の発生が、南関東、北陸、四国および北九州の一部地域で多くなると予想される。同虫は作物を加害するほか、多くの病原ウイルスを媒介することが知られている。発生密度が高くなると防除が困難になるため、ほ場の観察をきめ細かく行うとともに発生初期に防除を実施すること。
同虫は薬剤抵抗性が発達しやすいため、都道府県の発表する発生予察情報等を参考にしながら同一系統薬剤の連用を避けるなど、薬剤を適切に選定する必要がある。

　
◎果樹・茶
・果樹共通
果樹カメムシ類の発生が、本州以南の一部地域で多くなると予想される。これまでに、富山・岐阜・愛知・滋賀・兵庫・奈良・岡山・山口・香川・愛媛・福岡・佐賀・長崎・熊本の14県から注意報が発表されている。
当該地域では、山林などでのカメムシ類の越冬量の調査や予察灯への誘殺数の調査などから、果樹園への飛来量が多くなるとして注意報が発表されている。
山林などの越冬場所から離脱した成虫は、気温の上昇とともに餌を求めて果樹園へ移動し、もも・なしなどの果実を加害する。昨年夏以降に同虫の発生が多かった地域では特に注意が必要。
同虫の飛来状況は地域や園地により異なるので、都道府県の発表する発生予察情報などを参考にしながら園内の観察をきめ細かく行い、飛来が認められた場合は飛来初期から防除を実施すること。

　
・かんきつ
ハダニ類の発生が、四国および北九州の一部地域で多くなると予想される。園内を注意深く観察し、発生状況に応じて防除を実施すること。
かいよう病の発生が、中国および四国の一部地域で多くなると予想される。同病は、風雨やミカンハモグリガの食害による傷口から感染することから、対策に当たってはり病部の除去、降雨前の薬剤散布などの防除を実施するとともに、ミカンハモグリガの防除を実施する必要がある。

　
・なし
黒星病の発生が、北関東、北陸および中国の一部地域で多くなると予想され、福島・茨城両県から注意報が発表されている。昨年発生量が多かった地域で伝染源が多くなっていると予想されることから、特に注意が必要。
対策に当たっては、伝染源となるり病部の除去、ムラのない均一な薬剤散布等の防除を実施すること。
また、一部薬剤に対し耐性菌が発生しているので、都道府県から提供される発生予察情報などを参考に、効果的な薬剤による防除を実施することも求めている。
このほか、黒点病の発生が、四国の一部地域で多くなると予想されている。同病は保菌した枯れ枝が伝染源となるため、枯れ枝を確実に除去しなけばならない。降雨が続くと発生が助長されるため天候の推移に注意し、農薬の散布間隔が空きすぎないよう降雨の合間に薬剤を散布する。

　
・もも
せん孔細菌病の発生が、南東北、甲信、東海および中国の一部地域で多くなると予想され、福島県は注意報を発表した。
同病は、春期に枝に形成される春型枝病斑（スプリングキャンカー）が伝染源となり、降雨や風により発生が助長される。
前年に同病の発生が多かった地域では、当該病斑が形成されやすいため発生が多くなることが予想される。梅雨時期を迎え、同病の発生を助長する気象条件となるため注意が必要。
対策に当たっては、薬剤による防除を実施するとともに、薬剤散布だけでは不十分であるため園内を注意深く観察し、り病部を確実に除去すること。防風ネットの設置、早めの袋かけなど耕種的防除の実施も検討する必要がある。

・りんご
黒星病の発生が、北海道の一部地域で多くなると予想される。昨年発生量が多かった地域では、伝染源が多くなっているとみられることから特に注意が必要。
対策に当たっては、伝染源となるり病部の除去、ムラのない均一な薬剤散布等の防除を実施すること。
また、一部薬剤に対し耐性菌が発生しているので、都道府県から提供される発生予察情報などを参考に、効果的な薬剤による防除の実施も求めている。