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「ひこばえ」活用で多収 農研機構 九州中心に普及へ2020年9月9日

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農研機構は9月8日、米の収穫量を飛躍的に高める手法を公表した。ほ場レベルで10a当たり1.5トン多く収穫できる手法で、九州における再生二期作の現場で実証した。得られた知見をもとに、加工用米や業務用米の画期的な低コスト生産技術として九州中心に普及させていく考え。

「ひこばえ」活用で多収 農研機構 九州中心に普及へ

発表された成果を受け、「世界食糧需給のひっ迫が予想されるなか、米の安定供給や国内の加工用米・業務用米の低コスト生産が期待できる」としている。

今回の成果を導いた研究は、水稲の生育期間が長い九州地域で実施。収穫後に発生するひこばえを栽培して2回目稲を収穫する「再生二期作」には従来から着目していたが、課題だった2回目稲を収穫するまでの気温条件を九州なら満たすと考えたからだ。

4月に田植えして8月に収穫する1回目稲と、11月に収穫する2回目稲の合計でどれだけの収量が得られるかを調べた。

結果、1回目稲を十分に成熟させた時期に株元(地際)から高い位置(約50cm)で収穫することで、1回目稲と2回目稲の収量の合計が

10a当たり1.4トンの粗玄米収量となり、気象条件に恵まれた年は、平均収量の約3倍に相当する10a当たり1.47トンの粗玄米収量に達した。

世界の人口が2050年には100億人に達すると予想されるなか、その約半数が主食とする「米」の多収技術の開発は喫緊の課題で、今回の研究成果にかかる期待は大きい。

九州地域は春や秋の気温が高く、水稲の生育期間が他の地域と比べ長い。早く移植し、遅く収穫できる特徴がある一方、地球温暖化の影響でさらにその期間が長くなるとの予想もある。

そのため、加工用米や業務用米の画期的な低コスト生産技術として期待できる今回の知見を、九州地域を中心に普及させていく計画を同機構は明言。地際から約50cm部分をコンバインで刈り取る難しさもあり、多収を確保できる最低限の収穫高さの検討やコンバインの改良などを行う必要性にも言及している。

【農研機構】

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