米、魚介類等市場拡大の予想 日本総菜協会が「中食2025」を発行2015年4月7日
日本惣菜協会はこのほど、10年後の中食・惣菜産業の将来ビジョンとなる「中食2025」を発行した。高齢化などで日本型食生活が回復し、米や魚介類、果物、野菜、海藻などが増加すると予測している。
惣菜協会35周年記念事業として発行した。冊子はアメリカと日本の消費動向を比較。高齢化が進む日本では、米国追従の消費が終わり、日本型消費革新が求められるようになると指摘する。
2025年の市場で成長が見込めるものとして挙げているのは、冷凍調理食品を除いて、サラダ、カツレツ、てんぷら・フライ、焼売、ギョウザ、焼き鳥、ハンバーグ、焼き魚、きんぴらなどの惣菜、カレーなどの缶詰、レトルト食品など。それ以外では、2000年以降長期減少傾向にあるもめ、魚介類、果物、野菜(主に生鮮野菜)、海藻などが増加基調に転じるという。
なお、総務省による2012年のまとめによると、食品の小売市場規模(スーパーマーケット業態)は、14兆円(2012年実績)から、2020年には10兆円まで減少すると予測する。
(関連記事)
・冷凍の米飯、パスタ伸びる (2015.03.11)
・【炊飯米飯】実需者ニーズにどう応えるのか(2015.02.24)
・茨城の冷凍惣菜づくりに出資 JA6次化ファンド(2015.01.16)
・営農経済事業の改革へ 地域の実態に合わせ工夫を JA-IT研究会(2014.11.19)
・「加工食品に不安」8割 日本公庫が意識調査(2014.09.25)
重要な記事
最新の記事
-
みどり戦略対策に向けたIPM防除の実践(103)ニコチン性アセチルコリン受容体競合的モジュレーター(5)【防除学習帖】第342回2026年3月28日 -
シンとんぼ(186)食料・農業・農村基本計画(28)大豆に関するKPIと施策2026年3月28日 -
農薬の正しい使い方(76)脂質合成阻害(非ACCase阻害)剤【今さら聞けない営農情報】第342回2026年3月28日 -
スーパー米価、6週連続下落で3978円に ブレンド米が安売り牽引2026年3月27日 -
共同利用施設の再編集約・合理化 国の支援、もっと届くには 国会で議論活発2026年3月27日 -
【人事異動】あぐラボ 新理事長に土田智子氏2026年3月27日 -
【人事異動】農研機構の新理事長に千葉一裕氏2026年3月27日 -
JAたじま青壮年部の「ラジコン草刈り機」共同利用 鈴木農相、高く評価 横展開へ周知図る2026年3月27日 -
【中酪2026年度事業計画】酪農家減に危機感 需給安定、基盤強化へ全力2026年3月27日 -
(478)大人の「卒業」【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2026年3月27日 -
【高市政権を考える】米国に憲法9条を イラン攻撃 国際法違反の「悪の枢軸」 「月刊日本」編集長・中村友哉氏2026年3月27日 -
「焼肉・すき焼き 純 池袋店」4月3日にリニューアルオープン JA全農2026年3月27日 -
ニッポンエールとコラボ「大阪府産デラウェアサワー」「兵庫県産淡路島なるとオレンジサワー」新発売 富永貿易2026年3月27日 -
家族ウケ抜群「旬の佐賀県産アスパラガス」簡単レシピ公開 JAグループ佐賀2026年3月27日 -
「国消国産」を楽しく学ぶ新CMとSNS用ショート動画を公開 JAグループ2026年3月27日 -
大阪府と包括連携協定 農業の担い手育成に重点 フィリップ モリス ジャパン2026年3月27日 -
漆の植栽で福島・阿武隈の里山再生へ「阿武隈牛の背ウルシぷろじぇくと」と連携開始 グリーンコープ2026年3月27日 -
山梨県富士川町、JA山梨みらい、富士川町商工会と包括連携協定を締結 タイミー2026年3月27日 -
農泊情報サイト「FARM STAY Japan」団体旅行マッチング機能を新設2026年3月27日 -
農水省「令和7年度農山漁村振興への貢献活動に係る取組証明書」取得 バカン2026年3月27日


































