約7割が植物の購入意欲あり 観葉植物に関するアンケート調査 第一園芸2021年9月7日
第一園芸は、国内に住む10~60代の男女に観葉植物に関するアンケート調査を実施。約7割が植物の購入に意欲があり、約3割がコロナ禍で観葉植物を育て始めているたことが分かった。
コロナ禍で4人に1人が植物に対する関心の変化を感じると回答・約7割が植物の購入意欲があり、約3割が「すぐ欲しい」「1年以内に欲しい」と回答
同調査は7月19日~8月4日、日本国内に住む10~60代の男女6000人を対象にインターネットで行った。調査では、コロナ禍における植物に関する関心の変化について聞いたところ、4人に1人が変化を感じている。「とても」「やや」変化を感じている人の合計を年代性別でみると、10代女性(34%)が最も顕著で平均を約1割上回った。次いで30代女性(32%)、20代女性(29.2%)の順となっており、若い女性を中心に関心が変化していることがわかった。
約7割が植物の購入意欲があり
植物の購入意向については、全体の約7割に購入意欲があり、「すぐ欲しい」「1年以内に欲しい」と回答した人が3割。また、購入意向が最も高かったのは60代女性(38%)で、「すぐ欲しい」~「いつか欲しい」で合算すると20代女性(73%)が最も多いことがわかった。
植物を購入/育てる際に参考にしているものは、「花屋や園芸店スタッフ」と回答した人が4割強と最も多く、次いで「植物を育てている人」が3割だった。また、「植物をすぐに欲しい」と回答した人の半数以上も「花屋や園芸店スタッフ」と回答。専門知識を持ったプロフェッショナルの意見を参考にすることが多く、購入意欲が高い人ほど、その傾向が強いことがわかった。
3割弱がコロナ禍で観葉植物を育て始めたと回答
自宅に観葉植物がある人に対して、いつから自宅にあるか聞いたところ、1年以内が2割弱、2年以内が1割弱。3割弱がコロナ禍になってから観葉植物を育て始めたことがわかった。顕著なのは居住形態で、観葉植物を育てている人のうち賃貸住宅(一戸建て・マンションほか)に住む人の4~5割はコロナ禍以降に育て始めており、全体平均より1~2割高い結果となった。このことから、在宅時間が増えたことで居住空間を見直す時間が生まれ、観葉植物への興味が高まったと推測される。
観葉植物を選ぶ基準については、8割が「育てやすさ」と回答し、次いで「価格」「サイズ」との回答が続いた。購入/育てる際に「花屋や園芸店のスタッフ」の意見を参考にする人が多い理由として、「育てやすさ」を見極めて選びたいというニーズがあることがうかがわれる。
観葉植物がもたらす効果について聞いたところ、「リラックス効果」を感じている人は2割、知っている人は6割だった。また、空気清浄効果を「実感がある」「知っている人」は6割で、加湿効果については4割の人が知らないと回答した。
重要な記事
最新の記事
-
「良き仲間」恵まれ感謝 「苦楽共に」経験が肥やし 元島根県農協中央会会長 萬代宣雄氏(2)【プレミアムトーク・人生一路】2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(1)2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(2)2025年4月30日
-
アメリカ・バースト【小松泰信・地方の眼力】2025年4月30日
-
【人事異動】農水省(5月1日付)2025年4月30日
-
コメ卸は備蓄米で儲け過ぎなのか?【熊野孝文・米マーケット情報】2025年4月30日
-
米価格 5kg4220円 前週比プラス0.1%2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間にあたり】カビ防止対策徹底を 農業倉庫基金理事長 栗原竜也氏2025年4月30日
-
米の「民間輸入」急増 25年は6万トン超か 輸入依存には危うさ2025年4月30日
-
【JA人事】JAクレイン(山梨県)新組合長に藤波聡氏2025年4月30日
-
【'25新組合長に聞く】JA新潟市(新潟) 長谷川富明氏(4/19就任) 生産者も消費者も納得できる米価に2025年4月30日
-
備蓄米 第3回は10万t放出 落札率99%2025年4月30日
-
「美杉清流米」の田植え体験で生産者と消費者をつなぐ JA全農みえ2025年4月30日
-
東北電力とトランジション・ローンの契約締結 農林中金2025年4月30日
-
大阪万博「ウガンダ」パビリオンでバイオスティミュラント資材「スキーポン」紹介 米カリフォルニアで大規模実証試験も開始 アクプランタ2025年4月30日
-
農地マップやほ場管理に最適な後付け農機専用高機能ガイダンスシステムを販売 FAG2025年4月30日
-
鳥インフル 米デラウェア州など3州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入停止措置を解除 農水省2025年4月30日
-
埼玉県幸手市で紙マルチ田植機の実演研修会 有機米栽培で地産ブランド強化へ 三菱マヒンドラ農機2025年4月30日
-
国内生産拠点で購入する電力 実質再生可能エネルギー由来に100%切り替え 森永乳業2025年4月30日
-
外食需要は堅調も、物価高騰で消費の選別進む 外食産業市場動向調査3月度 日本フードサービス協会2025年4月30日