実証実験は6月末までの予定で、「ＩｏＴ センサー装置による栽培環境把握」「 ネットワークカメラによる圃（ほ）場の監視」「スマホアプリ等による栽培ノウハウの共有」の3項目について行う。
　ＮＴＴ東日本は、「岩手県内では初となる本実証実験を起点に、農業分野での課題解決に取り組む。地域に根ざした ＩＣＴ 企業として、県内の自治体、農業関連団体、農業者の皆様と協働しながら、岩手県におけるスマート農業技術の活用、普及に貢献していきます」とコメントしている。

　シャインマスカットなど大粒種ブドウは、改良により食味がよくなり、食べやすくなったことから、需要が高まっている。紫波町でも大粒種ブドウの植え付けが増加しており、品質や生産性の向上につながる栽培ノウハウの蓄積が必要とされている。
　同町は、「ＩｏＴ の活用により集積したほ場の環境データと、地域の中核農家の知見とを合わせてマニュアル化した上で、地域内の農家で共有することができれば、将来的に品質や生産性の向上、担い手の確保等に繋がる可能性があると考えています」と話している。
　今回の実証実験では、ＩｏＴ センサー装置をほ場に設置することで、温湿度、照度、土壌性質などの栽培環境データをリアルタイムに把握できる環境を整備。また、採取したデータをクラウド上に蓄積することで、栽培環境データの推移を観察し、栽培方法の見直しに活用する。 　また、遠隔操作で撮影画角を調整できるネットワークカメラをほ場に設置し、離れた場所からほ場内の状況を監視。農園主や営農関係者によるほ場状況の確認の他、鳥獣被害対策や防犯用途での効果を検証する。
　さらに、栽培環境データと連携した作業管理アプリを活用し、栽培環境データと作業の実施状況について周辺農家と情報共有を行い、栽培ノウハウの共有における効果を確認するという。
　松原農園は、「これまでは自分で写真を撮影し、同一品種を栽培する仲間たちに共有していましたが、インターネットを介したリアルタイムな情報共有を手間なく行えるようになり、自分の負担軽減につながります。また、畑に来なくても畑の状況が分かるので安心感にもつながりますし、いつトラブルが起きたか把握することができるので、栽培方法などを見直すきっかけにもなると思います」とコメント。
　また、ＪＡいわて中央も、「こういったシステムによるデータの集積が、今後同一品種の栽培に取り組もうとする方々にも共有されることで、品質の向上につながるのではと考えます」と期待を寄せている。