薬剤抵抗性対策に重要な情報源 日植防2013年10月11日
「農薬作用機構分類一覧」を発行
生産現場で病害虫などの防除計画を作成するときに、薬剤抵抗性対策は重要な課題だといえる。しかし、現状では的確な資料がないため、農薬製品ごとに作用機構(同一系統)上のどの系統に分類されるかを見分けることは難しいといえる。こうした課題に応えるために、(一社)日本植物防疫協会(日植防)は「農薬作用機構分類一覧」を発行した。
この「一覧」は、農薬製品ごとの作用機構分類を一覧表にし、病害虫防除において抵抗性対策に配慮した農薬選択を行うときに役立つ資料集だといえる。
病害虫の薬剤に対する抵抗性を発達させないためには、同じ作用機構をもつ農薬を連用しないことが大事だといわれる。そのためには、使用しようとする農薬の作用機構分類を知ることが必要だ。しかしこれまで、有効成分ごとの作用機構分類が公表されている資料はあったが、個々の農薬製剤の作用機構分類が分かる資料はなかった。
今回、日植防から発行されたこの「一覧」では、生産現場から抵抗性に対する要望が強い殺虫剤、殺菌剤について国内で登録のある農薬製品ごとに、その製品に含まれる有効成分の作用機構分類を一覧表にして掲載、使用する農薬の作用機構分類を商品ごとに確認できるようになっているので、農薬使用者はもとより防除指導者が病害虫防除計画を作成するときの貴重な情報源として活用できるといえる。
また、殺虫剤抵抗性や殺菌剤耐性に関する解説も収録されており、農薬の薬剤抵抗性の入門書としても活用することができる。
【主な内容】
1.薬剤抵抗性について
1殺虫剤抵抗性
2殺菌剤耐性
2.作用機構による分類
1製品別作用機構分類一覧(殺虫剤、殺菌剤、殺虫殺菌剤)
2作用機構分類別製品一覧
3.農薬の作用機構分類
1殺虫剤の作用機構分類(IRACによる)
2殺菌剤の作用機構分類(FRACによる)
【価格など】
▽書名:農薬作用機構分類一覧
▽発行・編集:一般社団法人 日本植物防疫協会
▽定価:945円(本体価格900円)(A4判117頁、送料は無料)
▽発行年月日:2013年9月
▽ISBN:978-4-88926-134-9
(関連記事)
・IPM、農家の我慢が大事 日植防シンポジウム(2013.09.20)
・日植防が総会 創立60周年記念誌を発行(2013.06.14)
・販売価格への反映が難しい環境保全型農業 日植防シンポジウム(2013.01.22)
・薬剤抵抗性は生産コスト増大につながる 地域連携で対策を 日植防シンポジウム(2012.09.13)
重要な記事
最新の記事
-
【特殊報】タケノコ園でキモンホソバノメイガの被害 府内で初めて確認 京都府2025年10月14日
-
【Jミルク9月牛乳動向】需給緩和で価格下げ傾向2025年10月14日
-
草刈り委託に自治体が補助 「時給1500円」担い手支援2025年10月14日
-
飼料用米作付け 前年比53%減 戦略作物 軒並み減2025年10月14日
-
米価 3週連続低下 4205円2025年10月14日
-
2つの収穫予想 需給を反映できるのはどっち?【熊野孝文・米マーケット情報】2025年10月14日
-
農業遺産の次世代への継承を考えるシンポジウム開催 農水省2025年10月14日
-
「サステナウィーク」15日から 持続可能な消費のヒントが見つかる2週間 農水省2025年10月14日
-
賑わいを取り戻す地域のランドマークに 隈研吾氏設計の行徳支店新店舗で地鎮祭 JAいちかわ2025年10月14日
-
JA資材店舗CS甲子園 優勝はJAあおば「八尾営農経済センター」とJAながの「JAファームみゆき」 JA全農2025年10月14日
-
なめらかな食感と上品な甘み 鳥取県産柿「輝太郎フェア」15日から開催 JA全農2025年10月14日
-
インドで戦う卓球日本代表選手を「ニッポンの食」で応援 JA全農2025年10月14日
-
松阪牛など「三重の味自慢」約80商品 お得に販売中 JAタウン2025年10月14日
-
秋元真夏の「ゆるふわたいむ」鹿児島県で「マロンゴールド」を収穫 JAタウン2025年10月14日
-
SNS選挙に潜む政治の劣化【森島 賢・正義派の農政論】2025年10月14日
-
【今川直人・農協の核心】集団個性(アイデンテテイ-)としての社会貢献(2)2025年10月14日
-
「令和7年産 新米PR用POPデータ」無料配布を開始 アサヒパック2025年10月14日
-
「Rice or Die」賛同企業の第2弾を公開 お米消費拡大に向けた連携広がる アサヒパック2025年10月14日
-
腸内細菌由来ポリアミンの作用研究 免疫視点から評価「食品免疫産業賞」受賞 協同乳業2025年10月14日
-
米の成分分析計AN-830 新発売 ケツト科学研究所2025年10月14日