バイエルグループの2021年の売上高は、為替とポートフォリオの調整後で8.9％増加し、440億8100万ユーロとなった。特別項目計上前EBITDAは2.5％減少し、111億7900万ユーロ。売上原価の増加と為替の逆風を相殺した。

特別項目計上前EBITDAマージンは25.4％。EBITは、特別損失純額39億4200万ユーロ（2020年：232億6400万ユーロ）の計上後で33億5300万ユーロ（2020年：マイナス161億69百万ユーロ）となった。特別損失は主としてグリホサート訴訟関連引当金への配賦によるもの。

その他の特別損失は、大部分が設定済みの事業再編プログラムに起因するもので、クロップサイエンス部門における減損損失の戻入れにより相殺された。当期純利益は10億ユーロ（2020年：純損失104億9500万ユーロ）。一方、継続事業からの1株あたりコア利益は1.9％増加し、6.51ユーロとなった。

クロップサイエンス部門の売上高は11.1％増の202億700万ユーロまで増加。同部門はすべての地域で成長し、特に中南米地域とアジア・太平洋地域で売上高を大きく伸ばした。トウモロコシ種子と形質の売上高は、北米地域と中南米地域における市場シェアの伸びと、世界的な販売価格の上昇により、9.2％増加した。

除草剤（15.4％増）、殺菌剤（13.8％増）、大豆種子および形質（14.9％増）の売上高は為替・ポートフォリオ調整後ベースで2桁成長を達成。主な原動力となったのは、除草剤でグリホサート含有製品の販売価格が上昇したこと。また、殺菌剤で「FoxXproTM」の中南米地域での販売量が増加した。大豆種子および形質は、特に北米地域と中南米地域での販売量増加と販売価格の上昇の恩恵を受けた。

クロップサイエンス部門の特別項目計上前EBITDAは3.6％増の46億9800万ユーロに増加し、マージンは23.2％。利益の伸長は、主に販売価格の上昇と販売量の増加、および進行中の効率性改善プログラムからの貢献により牽引された。一方、主にインフレを要因とする売上原価の増加と、為替のマイナス影響3億8700万ユーロにより利益が押し下げられた。

また、米国でのグリホサート訴訟では、同社に前向きな展開があった。米国連邦最高裁判所は、ハードマンのケースに注目し、米国政府を代表する訟務長官に対しこの件を受理すべきか書面の提出を要請。さらに同社は、カリフォルニア州における製造物責任訴訟の陪審裁判において2件連続で勝利した。同社は5点計画を継続して実行しており、最高裁判所におけるいかなる結果にも対応できるよう準備している。