左カラム_農協協会90周年
Z-GIS左PC
左カラム_コラム_正義派の農政論_pc
左カラム_コラム_米マーケット情報_pc
左カラム_コラム_地方の眼力_pc
左カラム_コラム_食料・農業問題 本質と裏側
左カラム_コラム_昔の農村・今の世の中_pc
左カラム_コラム_TPPから見える風景_pc
左カラム_コラム_グローバルとローカル_pc
左カラム_コラム_ムラの角から_pc
BASFヘッドPS:バスタ液剤
JA全中中央①PC
JA全中中央SP

バイエル 医薬・農業分野の研究開発強化2014年12月18日

一覧へ

 バイエル(本社:ドイツ・レバクーゼン)は12月2日にドイツの本社で会見し、ヘルスケア(医療用医薬品など)事業、農業関連事業のいわゆるライフサイエンス事業への研究開発を強化する方針を明らかにした。

 2014年の同社全体の研究開発予算は32億ユーロ。このうち約7割がヘルスケア、約3割が農業関連に充てられている。今後も引き続き、この両分野への研究開発費の対売上高比率を高めていく考えだ。
 マライン・デッカーズ社長は会見で、これまでの農業関連研究開発の実績として、2000年以降の13年間で30の新規有効成分を市場に投入したことを紹介した。そのなかには、うどんこ病や貯蔵中の腐敗など果物・野菜の細菌感染を安全に防止する殺菌剤「Luna」、トウモロコシ用除草剤「Adengo」などがあり、これらは「世界中で農業生産力の向上に貢献し、世界人口に食料を供給する上で重要な役割を果たしている」と述べた(※2剤とも、平成26年12月現在日本国内での販売予定はない)。
 また、「バイエルは世界でもっとも急速に成長している農業関連企業のひとつだ」として、現在、農薬分野では世界2位、種子事業では世界7位である事業規模を将来もさらに拡大させる見通しだ。
 バイエルは今年9月、グループから素材化学事業を別会社として分離し、ライフサイエンス企業として特化する方針を明らかにしている。


(関連記事)

カネショウ、バイエル 新規殺虫剤を共同開発(2014.12.01)

来夏、豪州で若者農業サミット 招待者を募集中(2014.10.24)

日本は世界の最重要国の位置付け バイエル(2014.10.21)

バイエル 農業・ヘルスケアに注力(2014.10.14)

世界の農業投資額、1000億ユーロに バイエル(2014.09.25)

最新の記事

ナガセサンバイオSP

注目のテーマ

注目のテーマ

DiSC:SP

JAの現場から考える新たな食料・農業・農村基本計画

新世紀JA研究会 課題別セミナー:SP

衝撃 コロナショック どうするのか この国のかたち

注目のタグ

JA共済連:SP

JA人事

JAバンク:SP

クローズアップ

JA人づくり研究会:SP

シリーズ

ニューロング:SP

特集

新世紀JA研究会:SP

解説・提言

農協研究会:SP
ナガセサンバイオ右上縦長PC
DiSC右正方形1PC
住友化学住友化学右正方形2PC
JA共済連右横長1PC
JAバンク右横長1PC
JA人づくり研究会右横長1PC
ニューロング右横長1PC
新世紀JA研究会右横長1PC
農協研究会右横長1PC

注目の情報

最近よく読まれている記事

topへ戻る