シンとんぼ(16)耕地面積に占める有機農業の割合を25%に拡大(2050)⑤2022年10月29日
シンとんぼは、農業現場でも十分に実践が可能で、環境影響が正しく低減され、国産農産物の生産が向上して、国民の胃袋を国産で賄える状態になることを切に願いつつ、「みどりの食料システム戦略」の環境保全戦略の3つ目「有機農業を100万haに拡大」というKPIに切り込んでいる。
前回、天然毒の存在を明らかにしながら、有機農産物の安全性について検証し、毒性を調べつくして安全性が確認できている農薬を使用することにそんなに目くじら立てる必要も無く、それよりも食料の安定確保のためにも、農薬を正しく使った方がいいように思うと述べた。
ただ、一般的な消費者の皆さんの感覚は、農薬というのは、「虫菌草を殺すことができるのなら虫菌草にとって農薬は毒なのであって、同じ生物である人間にとっても毒になるに違いない。」というものだ。そういった感情はわからないでもないが、かなり科学的な根拠に欠けているように思う。なぜなら、世の中のどんな物質にも必ず「毒性」があり、人間に対する安全性は、毒性の有無ではなく、その強弱と量によって決まるからだ。
つまり、わずか数ミリグラムから重たいもので1グラムにも満たない体重しかない害虫を殺せる毒物の量は、1グラムの害虫の5万倍の体重である人間(日本人の平均体重を50キログラムとして)にしてみれば、毒にも薬にもならないほど極僅かな量にしか過ぎない。
こんなことを農薬の害を受けるシンとんぼがいうのも違和感があるかもしれないが、客観的にみると農薬は害虫にとっては生命を脅かすものであるが、人間にとっては何ともない単なるその辺にある物質と同じであるということだ。このあたりは、どんなに説明しても詭弁だと認めてくれない部分であり、実際に受け入れてくれない消費者もいるだろうな。
ただ、このようなことは国やマスコミが正しく伝えてくれれば、だんだんと正しく理解してくれる消費者も増えてくると思うが、どちらかというと逆で、農薬は毒という前提で不正確な伝え方をしている場合が多く、農薬業界の人は大変な苦労を強いられているだろうなと勝手に想像している。
ただ、最終的に農産物を購入するのは消費者であるので、何を買うかの選択権は消費者側にある。そのため、販売側の責務としては、陳列している農産物がどのような方法で生産したものかを明確にしてあげる必要があるだろう。特に、一般品と有機農産物を並べて販売する場合は、どうしても価格差があるので、どうして割高になっているかを生産者の思いも含めてわかりやすく示してあげないといけない。でも、あるスーパーの事例では、有機農産物と一般品とを並べて売ると、安い一般品の方が先に売れ、どうしても割高な有機農産物が売れ残ると聞いたことがある。
正直なところ、消費者にとって農産物を購入する決め手は、お値段優先ということのようだ。
次回、有機農産物の販売面の課題を検証してみようと思う。
重要な記事
最新の記事
-
【浜矩子が斬る! 日本経済】平和と経済の関係 人権侵す戦争とは乖離2026年3月19日 -
3カ年計画の着実な実践へ 5つの重点取組事項 2026年度JA共済事業計画2026年3月19日 -
配合飼料供給価格 トン当たり約1250円値上げ 2026年4~6月期 JA全農2026年3月19日 -
「有機」「オーガニック」 内容知らない消費者6割強2026年3月19日 -
【世界を診る・元外交官 東郷和彦氏】米国大統領の"変貌" 日本外交も節目2026年3月19日 -
「備蓄米の機動的買い戻しを」 米価下落懸念し特別決議 米どころ山形のJA県中央会2026年3月19日 -
飲用に使われた桜とニセアカシアの花【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第381回2026年3月19日 -
加工食品におけるカーボンフットプリント(CFP)算定ガイドを改定 農水省2026年3月19日 -
「花がなくてもかまわない消費者」にどう向き合うか【花づくりの現場から 宇田明】第81回2026年3月19日 -
今年は5月10日「母の日プレゼントキャンペーン」開催 JAタウン2026年3月19日 -
TOKYO FMホリデースペシャル「春のうまいもの祭」JA全農提供の3番組がコラボ2026年3月19日 -
【役員人事】JA三井リース(4月1日付)2026年3月19日 -
【Jミルク26年度計画】脱粉削減拡充も 生乳需給安定へ検討2026年3月19日 -
第67回全国家の光大会レポート 記事活用、教育文化活動が力2026年3月19日 -
水稲など13品目に対応「土壌診断AI」開発 土壌管理の高度化と生産性向上に期待 農研機構2026年3月19日 -
北信地域の農業を支える新拠点「農機具王 長野中野店」4月1日オープン2026年3月19日 -
富山県氷見市および市内5団体と包括連携協定を締結 タイミー2026年3月19日 -
農業現場のぬかるみ対策 プラスチック敷板「V-MAT」がNNTD登録 プラス2026年3月19日 -
鳥インフル 米国からの生きた家きん、家きん肉等輸入を一時停止 農水省2026年3月19日 -
冷感+遮熱「valborder」から「遮熱冷感ナイロンコンプレッションウェア」登場 コメリ2026年3月19日


































