上の表は全国銘柄の御三家新潟コシヒカリ、秋田あきたこまち、北海道ななつぼしの検査数量と等級比率をまとめたもの。

検査数量は前年産同時期の数量をいずれも下回っているが、問題は11月、12月にどのくらい検査数量が積み上がるかで、これにより御三家のひっ迫度合いが変わってくる。ちなみに4年産米と同数量まで検査を積み上げるには秋田あきたこまちが8万4600ｔ、新潟コシヒカリが5万4300ｔ、北海道ななつぼし6万5157ｔがさらに必要になる。産地側からはこれだけの数量を積み上げるのは作況の実感や品位の低下などの理由で難しいという見方が強い。

例えば秋田あきたこまちは、農協系統の集荷見込み数量は生産者出荷契約時点で11万9165ｔになっており、この時点で4年産を5561ｔ下回っている。さらに作況も低下しており契約数量自体の集荷も危ぶまれている。新潟コシヒカリの場合、品位の低下が著しく、その分だけで歩留まりが2％落ちるという見方をされている。

POSデータから通年で販売される御三家銘柄の必要量を推計すると秋田あきたこまち、北海道ななつぼしで28万ｔ程度、新潟コシヒカリが35万ｔ程度になるが、これは量販店での店頭価格で売れ行きが左右される。マンスリーレポートから御三家の価格動向を見てみると5年産米のスタート価格（9月時点）では、相対価格は北海道ななつぼしは1万5336円（税込み、前年同月比1702円高）、秋田あきたこまちが1万5274円（同1253円高）、新潟コシヒカリが1万6983円（同232円高）になっている。その後、市中価格は右肩上がりで、卸は量販店との精米値入交渉で2度も3度も値上げ交渉をしなければならなくなっている。さらに年明けからは輸送経費や保管料の値上が予定されており、コメそのものの値上がり以外にこうした値上げ要因も考慮しなければならない。

値上げ交渉は、あらゆる食品が値上がりしているのでコメの値上げ交渉もある程度受け入れられると思われるが、問題はそうした交渉で店頭の価格が改定された場合の売れ行きである。左表は以前米穀機構が作成した年収別のコメ支出金額と比率を示したものである。これで明らかなように所得が低くなるほどコメへの支出金額のウエイトが高くなる。別の側面から見ると同じ量のコメを食べるとするならば、より価格の安い銘柄米やブレンド米を選択するという消費行動をとるようになると予測される。

その分岐点が御三家銘柄の場合どこなのか今から慎重に見極めないと高い在庫を抱えてしまったということになりかねない。