牛乳の購入頻度が増加 Jミルク2018年12月18日
(一社)Jミルクは12月11日、「牛乳乳製品に関する食生活動向調査2018」の速報値を公表した。それによると、牛乳類の購入頻度が増えていることが分かった。
Jミルクはインターネットを活用した消費者アンケート調査を年1回実施している。今年度は第一次調査として10月に15~79歳の男女を対象に調査した。サンプル数は1万500人。
(※上のグラフをクリックすると大きなグラフが表示されます。)
今回の調査で、牛乳の購入頻度が増加する傾向にあることが示された。「毎日」と「週4~5回」と答えた人が17.0%と昨年より1.8%減少したが、「週2~3回」から「月1回」と答えた人が63.9%と昨年より5.1%増えた。一方、購入しないを含む「月1回未満」は19.2%と3.2%減少した。
牛乳類の1回あたりの購入量は「1リットル以上」という答えも2015年以降増加。今年度は全体の9割近くを占めた。
(※上のグラフをクリックすると大きなグラフが表示されます。)
注目は「牛乳を飲むべきではないと思う」意識調査。そう思うと答えたのは15.3%で、20~29歳の男性の割合が24.8%と最も多かった。その理由については、「おなかの調子が悪くなる」が28.4%で目立ち、20代は「匂いが苦手」16.6%、「大人には不必要」15.7%と考える人が多かった。
これに関連して、「牛乳類の飲用頻度」の調査でも年齢が高いほど、また男性より女性のほうが高かった。「毎日飲む」は女性の36.5%に対して男性は31.2%だった。ただ、女性でも「15~19歳」は20.3%と低い。男性では「20~29歳」がもっとも低く20.4%だった。
また、65~79歳は男女ともに「毎日飲む」の割合が高く、約50%に上った。
(関連記事)
・牛乳生産費 2.5%増加-29年度(18.12.06)
・農家の所得どう上げる? 輸出効果検証を-自民党部会(18.12.05)
・豊橋工場へ機能を集約 雪印メグミルク(18.11.29)
・【鈴木宣弘・食料・農業問題 本質と裏側】守るべきものを絶対守るカナダと次々差し出す日本~ISDSも米加間で廃止(18.11.15)
・生乳生産量微減にとどまる Jミルク見通し(18.10.24)
・全農酪農体験発表会 岩手の山崎さんが最優秀賞(1)(18.09.13)
重要な記事
最新の記事
-
「良き仲間」恵まれ感謝 「苦楽共に」経験が肥やし 元島根県農協中央会会長 萬代宣雄氏(2)【プレミアムトーク・人生一路】2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(1)2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間特集】現地レポート:福島県JA夢みなみ岩瀬倉庫 主食用米確かな品質前面に(2)2025年4月30日
-
【人事異動】農水省(5月1日付)2025年4月30日
-
コメ卸は備蓄米で儲け過ぎなのか?【熊野孝文・米マーケット情報】2025年4月30日
-
米価格 5kg4220円 前週比プラス0.1%2025年4月30日
-
【農業倉庫保管管理強化月間にあたり】カビ防止対策徹底を 農業倉庫基金理事長 栗原竜也氏2025年4月30日
-
米の「民間輸入」急増 25年は6万トン超か 輸入依存には危うさ2025年4月30日
-
【JA人事】JAクレイン(山梨県)新組合長に藤波聡氏2025年4月30日
-
備蓄米 第3回は10万t放出 落札率99%2025年4月30日
-
「美杉清流米」の田植え体験で生産者と消費者をつなぐ JA全農みえ2025年4月30日
-
東北電力とトランジション・ローンの契約締結 農林中金2025年4月30日
-
【'25新組合長に聞く】JA新潟市(新潟) 長谷川富明氏(4/19就任) 生産者も消費者も納得できる米価に2025年4月30日
-
大阪万博「ウガンダ」パビリオンでバイオスティミュラント資材「スキーポン」紹介 米カリフォルニアで大規模実証試験も開始 アクプランタ2025年4月30日
-
鳥インフル 米デラウェア州など3州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入停止措置を解除 農水省2025年4月30日
-
埼玉県幸手市で紙マルチ田植機の実演研修会 有機米栽培で地産ブランド強化へ 三菱マヒンドラ農機2025年4月30日
-
国内生産拠点で購入する電力 実質再生可能エネルギー由来に100%切り替え 森永乳業2025年4月30日
-
外食需要は堅調も、物価高騰で消費の選別進む 外食産業市場動向調査3月度 日本フードサービス協会2025年4月30日
-
キウイブラザーズ新CM「ラクに栄養アゲリシャス」篇公開 ゼスプリ2025年4月30日
-
インドの綿農家と子どもたちを支援「PEACE BY PEACE COTTON PROJECT」に協賛 日本生協連2025年4月30日