左カラム_農協協会90周年_400px
Z-GIS左PC
左カラム_シリーズ_防除学習帖
左カラム_シリーズ_新たな基本計画
左カラム_シリーズ_全中動静
左カラム_コラム_正義派の農政論_pc
左カラム_コラム_米マーケット情報_pc
左カラム_コラム_地方の眼力_pc
左カラム_コラム_食料・農業問題 本質と裏側
左カラム_コラム_昔の農村・今の世の中_pc
左カラム_コラム_TPPから見える風景_pc
左カラム_コラム_グローバルとローカル_pc
左カラム_コラム_ムラの角から_pc
BASFヘッドSP:ナリアWDG
JA全中中央①PC
JA全中中央SP

ネガティブ意識は回復傾向 新型コロナによる日米意識調査(第2回) 電通2020年5月29日

一覧へ

電通は、5月中旬に全国20〜69歳の男女1000人を対象に「COVID-19生活者意識ナビゲーター(第2回日米比較編)」を実施した。同調査は、子会社のDentsu Aegis Network US Holdings, Inc.が米国で、新型コロナウイルスによる生活者意識の変化を、3月下旬から4月中旬にかけて実施したものと同じ内容を日本国内で調査したもので、前回の4月下旬に引き続き、日本で第2回目の調査を行った。

nous20052904_01.jpg生活者の心理ステージ

調査では、生活者の心理を、(1)混乱・動揺(2)変化への対応(3)順応・適応(4)収束の兆し(5)収束後の生活へ、の5つのステージで調べた結果、日本は「順応・適応」以降の段階への移行が23ポイント増えて42%に。米国の49%に比べて低いが、前回よりも「順応・適応」に向かっていることがわかった。

生活者の感情はネガティブに振れた感情が正常に戻りつつあり、「周囲への感謝」「自分のペースを保てている」は米国よりも高い。一方でストレスは、前回に引き続き高かった。

また、気になっていることは「収束時期」が引き続き首位。前回に比べ「医療崩壊」「家族や友人の新型ウイルス感染」などが減少し、相対的に「日本の景気」への懸念が2位に浮上した。

不安や不自由なく日常生活に戻るのに必要なものは、日米ともに「ワクチンが開発され利用可能になること」がトップ。日本では82%、米国では56%を占めた。

最新の記事

シンジェンタSP:アンケート(200603-)

JA人事

DiSC:SP

負けるな! コロナ禍 今始まる! 持続可能な社会をめざして

新世紀JA研究会 課題別セミナー:SP

注目のテーマ

注目のテーマ

Z-GIS:SP

衝撃 コロナショック どうするのか この国のかたち

JA共済連:SP

注目のタグ

JAバンク:SP

県連人事

JA人づくり研究会:SP

全農子会社・関連企業人事

新世紀JA研究会:SP

本田防除

クローズアップ

topへ戻る