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「田畑の世話」で認知症リスクを抑制2014年11月28日

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ＪＡ共済総研が研究結果発表

　「田畑の世話」が高齢者の介護や認知症のリスクを抑制している可能性があることが、ＪＡ愛知厚生連足助病院とＪＡ共済総研など協同研究で示された。『共済総合研究』第69号で発表されている。

『共済総合研究』第69号　愛知県足助町の中山間地域を含む農村地域の住民を対象にＪＡあいち豊田、ＪＡ愛知東などが協力して行った「認知症アンケート」結果から示された。同アンケートは今年２月から３月にかけて実施され、回答数は6500を超えた。
　「認知症ケアと地域力」と題しＪＡ共済総研の川井真主席研究員が報告している。
　報告のなかで川井氏は「田畑の世話」をキーワードに身体機能や精神状態をクロス集計した結果を紹介。男女とも「田畑の世話」は「なし」と回答した集団では、加齢とともに身体機能評価が「不良」となっている割合が増えていた。
　一方、「田畑の世話」は「あり」と回答した集団のうち、とくに男性では、加齢に逆行し高齢層ほど身体機能が「良」の割合が増えていることが示された。
　また、「田畑の世話」は、知的能動性（学習意欲や知的好奇心など）、社会的役割とも関係し、田畑の世話をしている高齢者のほうがいずれの指標も良好だった。川井氏は田畑の世話には「精神的な効果も期待できることが明らかになった」と指摘しているほか、田畑が自然に囲まれた公共スペースになっていることから田畑の世話が社会と関係を保つことにつながっているのではと分析している。そのほか田畑の世話がすべての年齢層で「うつ」を抑制していることも示された。川井氏は「農業が認知症リスクの抑制に関係することは明確になったのではないか」と話す。
　また本アンケートが9000戸以上に配布され6500部を超える回答が得られたこと自体について「地域力と人間力の結集があったからこそできた調査」と評価し、地域の課題を正確につかむためにもＪＡなどが核になった地域つながりが重要になっていることも強調している。
　『共済総合研究』はＪＡ共済総研ホームページで全ページ無料で公開されている。


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