バニラ栽培で東京大学と協業の検討開始 日本アジア交流財団2020年9月10日
日本アジア交流財団と東京大学は、バニラ栽培における生産性を高める新しい農業技術、新種開発や収益性の高い事業創造に向け、年8月から共同での事業検討を開始した。具体的な協業内容については決定次第、発表の予定。
協業により、両者が保有するノウハウ、人脈等のシナジー効果により、バニラ栽培における生産性を高めるとともに、発展途上国の持続的発展を支援する。
バニラは、健康志向の高まりから天然原料への需要が伸びており、途上国の所得向上により嗜好品への需要が伸びているため近年価格は急激に上昇。ここ5年で10倍を超える値上がりとなっている。
同じ重さの銀の価格を超えたことから、世界的に「バニラ・クライシス」といわれる事態になっている。
日本アジア交流財団は、10年以上にわたり、アジア各国への投資、ボランティア活動、技術指導などを実施。カンボジアでは、海外NGOで初めてカンボジア教育省認定の教科書を作成、配布した。アジアの成長を日本の利益として取り込むだけではなく、現地へのボランティアなどで貢献することによって還元することをめざしており、ESG投資の一環として特に農業事業に注力している。
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