消費者の食の志向で、「健康志向」は46.5％と、25年7月の前回調査（44.3％）から2.2ポイント上昇し、20年１月の調査開始以来最高となった。このほか、「簡便化志向」も26.5％で、前回（25.4％）から1.1ポイント上昇した。
　一方、食費を節約する「経済性志向」は、前回（33.4％）から1.2ポイント低下し、32.2％となり、３半期連続の低下した。「手づくり志向」も低下した。
　年代別では、「健康志向」「手づくり志向」「国産志向」は、年代が上がるにつれて割合が高くなっている。対照的なのが「経済性志向」「簡便化志向」で、若い層ほどこの志向割合が高い。
　年代別推移では、今回最高となった「健康志向」は、30代と40代でそれぞれ5.6ポイント、6.0ポイント上昇し、特にミドル層での高まりが目立つ。
　一方、輸入品との関連で、国産の価格許容度を聞いたところ、「割高でも国産品を選ぶ」という回答が61.7％と３半期連続で上昇し、調査開始の20年５月の64.7％に次ぐ、過去2番目の高さだった。この傾向は全品目でみられたが、なかでも「３割高を超える価格でも国産品と選ぶ」との回答が、米、野菜、きのこ、果物、牛肉、魚介類で過去最高となり、消費者の価格許容度が高まっていることが分かった。
　なお調査は、インターネットによるアンケート調査で、全国の20〜70歳代の男女2000人が対象。

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